当社団の代表理事・理事長の吉野孝之が、一般社団法人日本癌治療学会理事長・公益社団法人日本臨床腫瘍学会理事長として、全国がん患者団体連合会等とともに、中東情勢に伴う医療用資材等の安定供給に関する要望書を厚労省へ提出いたしました。

2026年4月1日未分類

吉野孝之
一般社団法人22世紀先端医療情報機構理事⾧・代表理事
/国立がん研究センター東病院副院⾧

当社団の代表理事・理事長の吉野孝之が、一般社団法人日本癌治療学会理事長・公益社団法人日本臨床腫瘍学会理事長として中東情勢の影響で医療資材の供給不安が高まる中、全国がん患者団体連合会、日本難病・疾病団体協議会、ピーペックの各代表者とともに厚生労働省を訪問し、仁木博文厚生労働副大臣に「中東情勢に伴う医療用資材等の安定供給に関する要望書」を手交いたしました。

その後の記者会見において、理事長は、がん治療においては「治療の切れ目は命の切れ目」であり、資材不足が患者の生命に直結するとの強い危機感を示しました。

また、本問題に対処するためタスクフォースを立ち上げた政府に対して謝意を示す同時に、買い占めによる供給偏在を防ぐ必要性を強調し、学会をあげて医療機関への周知徹底を行っていくことや、薬が届かないことによる患者不安が増大することのないよう、「全力を挙げて患者さんに安心を届けていきたい」と述べました。

当社団は、公的団体の要職を担う理事長のこうした活動を、引き続き積極的に支援してまいります。

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